【海外旅行保険】新型コロナウィルスで受けられる補償内容を詳しく解説! 

【海外旅行保険】新型コロナウィルスで受けられる補償内容を詳しく解説!

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【海外旅行保険】新型コロナウィルスで受けられる補償内容を詳しく解説!

世界的にまだ収束の見通しが立たない新型コロナウィルス感染症。

しかし、ワクチン接種が進展して多くの国で入国制限が緩和されたことから、海外旅行をする人も増えつつあります。

国連世界観光機関(UNWTO)の発表によると、2021年7月の海外旅行者数は前年同月より約2,000万人増加しています。

海外に行くときはほとんどの人が病気や事故などのアクシデントに備えて海外旅行保険に加入しますが、新型コロナウイルス感染症に対して海外旅行保険は使えるのでしょうか?

ここでは、渡航先で新型コロナウィルス感染症にかかったときの海外旅行保険の取扱いについて、わかりやすく解説していきます。

新型コロナウィルス感染症も「病気」として海外旅行保険の補償対象に

新型コロナウィルス感染症も「病気」として海外旅行保険の補償対象に

新型コロナウィルス感染症(以下新型コロナ)はこれまで「指定感染症」に位置づけられていましたが、法改正によって2021年3月から「新型インフルエンザ等感染症」に追加されました。

つまり、コロナは特殊な感染症扱いではなく、インフルエンザと同じように「病気(疾病)」とみなされるようになったわけです。

これを受けて三井住友海上や日新火災、あいおいニッセイ同和損保、AIG損保、損保ジャパンなどほとんどの保険会社が新型コロナも補償の対象とする商品改定を行いました。

海外旅行保険の補償内容は保険会社によって異なりますが、ここでは三井住友海上火災保険の海外旅行保険を例に見ていきましょう。

契約する海外旅行保険に特約が自動的にセットされる

三井住友海上の「ネットde保険@とらべる」は、追加料金なしで新型コロナに対応する「感染症範囲変更特約」が自動的に付帯されます。

これによって、保険責任期間中(自宅を出発するときから旅行を終えて帰宅するまでの保険契約期間中)に新型コロナに感染した場合は下記のような補償を受けることができます。

渡航先の病院でのPCR検査・治療・入院費用

新型コロナを疑って現地の病院を受診したとき、治療に要した費用を補償するのが「疾病治療費用」です。

これには病院までの交通費、医師の指示でPCR検査を受けた際の費用、消毒を命じられた場合の消毒費用、入院費、薬剤費、治療のために通訳を依頼したときの費用なども含まれます。

そのほか、身の回り品の購入費や国際電話料などの通信費も20万円の限度内で補償されます。

家族を現地に呼び寄せるときの費用

現地で3日以上の長期入院することになって家族を呼び寄せる場合は、家族の渡航費や宿泊費が補償されます。

「救援者費用」と言い、「ネットde保険@とらべる」の場合は上記の「疾病治療費用」とセットになっています。

現地で新型コロナが原因で死亡した場合の費用

残念ながら新型コロナが原因で亡くなった場合は、ほかの病死と同様に海外旅行保険の「疾病死亡」という保険金が給付されます。

遺体を現地で火葬する場合の費用、火葬はせずに遺体を日本に搬送する場合の費用、どちらも「救援者費用」から補償されます。

遺骨または遺体を日本へ移送する方法については、現地の日本大使館や総領事館で相談すれば対応してもらえますが、保険会社は現地に各種のサービスを提供するアシスタンス会社を設置しているので、そこでサポートしてもらうほうが滞りなく進めることができるでしょう。

帰国後に新型コロナが発症した場合の費用

現地で新型コロナに感染したことに気づかず、帰国して数日後に発症するケースもあります。

海外旅行保険の責任期間は出発から帰宅時までで、疾病治療費用は責任期間終了後3日(72時間)以内に治療を開始した場合も補償対象と定められています。

新型コロナの場合は他の病気と違って潜伏期間が14日前後と長いため、特例として30日以内に治療を開始したときでも補償されることになっています。

新型コロナ関連でもこんな費用は補償の対象にはならない

新型コロナ関連でもこんな費用は補償の対象にはならない

海外旅行保険の加入者であっても、損害が発生した状況によって保険会社は保険金を支払う義務を負わないとすることができます。

これを「免責」といい、新型コロナに関しては次のようなケースが免責事項に該当し、補償は受けられません。

  • 出発前に感染していて現地で発症した場合、現地で受けた疾病治療費および救援者費用。
  • 医師の指示ではなく、薬局などで簡易のPCR検査を受けた場合の費用。
  • 渡航中止勧告を受け入れなかった場合の「旅行変更費用特約」。

この特約は、出国前や旅行中に新型コロナに感染して旅行を中止する際に発生するキャンセル料などが補償されるもの。

外務省から渡航中止勧告が出ている国へ行く場合は補償の対象になりません。

反対に勧告が出されていないのに「コロナが心配だから」と自分の意思で取り止める場合も補償されないので、事前に勧告の有無を確認する必要があります。

クレジットカード付帯の海外旅行保険に「上乗せプラン」がおすすめ

クレジットカード付帯の海外旅行保険に「上乗せプラン」がおすすめ

海外旅行には必携のクレジットカード。ほとんどのカードに海外旅行保険が付帯しているのでわざわざ加入する手間がかからず便利です。

ただし、カードでも自動付帯と利用付帯の2タイプがあり、次のように保険が適用される条件が異なります。

自動付帯と利用付帯の違い

自動付帯:カードを保有すれば無条件で海外旅行保険が適用されるタイプ(三井住友ゴールドカード、エポスカード、楽天プレミアムカード、JALカードなど)

利用付帯:ツアー料金や航空費、空港までの交通費(公共の交通機関に限る)などの一部をカード決済することで海外旅行保険が適用されるタイプ(アメックス、三井住友カード、楽天カードなど)

なお、新型コロナの影響で自動付帯から利用付帯に切り替えたカード会社もあります。アメックスは2020年に自動付帯から利用付帯になりました。

セゾンカードやクレディセゾンが発行するUCカードも利用付帯になると発表されています。自分のカードはどちらのタイプか再度確認しておく必要があります。

クレカ上乗せプランで不足分をカバーする

クレジットカード付帯の海外旅行保険は、ケガが原因の傷害補償が主体です。

病気で死亡した場合の補償はなく、病気の治療費用も一般の海外旅行保険に比較するとかなり安い金額に設定されているのが通例です。

アメックスの場合、ゴールドカードで治療費用は300万円です。

それに対し、三井住友海上の「ネットde保険@とらべる」の「タイプK」は治療費用が2,000万円。タイプKにも加入すれば、下表のように補償の合計は2,300万円となります。

タイプkは「クレカ上乗せプラン」と呼ばれ、繰り返し利用すると「リピーター割引」が適用されるのも特徴。

「支払う保険料は安く、補償は手厚くしたい」という人たちにおすすめの人気商品です。

例 渡航先:ハワイ/旅行日程:6日間/人数:ひとり

補償項目 治療費用・救援者費用 疾病死亡
クレジットカード 300万円 なし
タイプK 2,000万円 2,000万円
補償の合計 2,300万円 2,000万円
保険料 1,690円

アメックスや三井住友など大手カード会社の海外旅行保険は新型コロナに対応していますが、変更になることがあり得るので、やはり事前の確認が不可欠です。

【まとめ】

現段階ではほとんどの海外旅行保険が新型コロナに対応しています。しかし、今後の感染状況によってどのような措置がなされるかわかりません。

待ちに待った海外旅行を計画されている方は、外務省のホームページなどで最新のコロナ情報を入手して、より安全なスケジュールを立てるようにしましょう。

外務省 海外安全ホームページhttps://www.anzen.mofa.go.jp/

なお、この記事は2021年10月15日時点の情報に基づいて作成したものです。

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